1. はじめに
   　最近、地球規模の気候不順により、世界で台風や大雨などによる大災害が発生しています。18世紀後半に始まった産業革命は、生産活動が様々な技術革新によって手工業から本格的機械生産へ移ったことが特徴で、大量の資源、エネルギー、人的資源を投入し、この200年間で世界文明は大きく発展し、人々の暮らしは改善されました。しかし、無尽蔵に思えた地球号もこれら長年の負荷に耐え切れず、今日のような「地球温暖化」、「海洋汚染」、「気候不順」など多くの課題を抱えるようになりました。最近、「SDGs」や「サステナビリティ(持続可能性)」の単語が、マスコミやSNSで頻繁に登場しています。サステナビリティは、2015年の国連のSDGs(持続可能な開発目標)採択以降、世界的な取り組みとして活発化しています。SDGsは、2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標となっています。
   
   


2. サステナビリティとは
   　サステナビリティ（Sustainability）とは、広い意味では、環境、社会、経済の視点で、持続可能な社会を目指す考え方のことです。もちろん、消費者一個人のごみの廃棄や商品選択行動などで、環境、社会、経済に与える影響も大切ですが、特にメーカーなど事業者が生産・販売など事業活動を通じて環境・社会・経済に与える影響が大きいことから、事業者としてのサステナビリティ戦略が今後大きく求められるものと考えます。企業では、従来からCSR(企業の社会的責任)が問われていましたが、今後サステナビリティという考え方も付加されるものと思います。
   
   

   
   図1.SDGsのデザイン

   図2.SDGsの17個の目標

   目標	各目標のテーマ
   目標1	貧困をなくそう
   目標2	飢餓をゼロに
   目標3	すべての人に健康と福祉を
   目標4	質の高い教育をみんなに
   目標5	ジェンダー平等を実現しよう
   目標6	安全な水とトイレを世界中に
   目標7	エネルギーをみんなに、そしてクリーンに
   目標8	働きがいも 経済成長も
   目標9	産業と技術革新の基盤を作ろう
   目標10	人や国の不平等をなくそう
   目標11	住み続けられるまちづくりを
   目標12	つくる責任 つかう責任
   目標13	気候変動に具体的な対策を
   目標14	海の豊かさを守ろう
   目標15	陸の豊かさも守ろう
   目標16	人や国の不平等をなくそう
   目標17	パートナーシップで目標を達成しよう

   
   　図1はSDGsのデザインで17個の目標を示しています。図2は、この目標の一覧です。これ見て感じるのは、確かに重要な案件ばかりです。また、これらは、単独ではなく複合した目標もあるでしょう。このように、この表で求められているサステナビリティは非常に幅広く捉えられ、「貧困対策」、「健康福祉」、「教育」、「ジェンダー平等」、「安全な水とトイレ」、「働きがいと経済成長」、「人権」、「つくる責任つかう責任」、「気候変動」、「海洋投棄」などが含まれています。
   　昨今の地球温暖化対策は、2015年「国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）」で合意された「パリ協定」で、全体目標として、「世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて2°Cより低く保ち、1.5°Cに抑える努力をする。そのために早急に世界のCO2、メタンなどの温室効果ガスの排出量を削減し、21世紀後半には温室効果ガス排出量と森林などによる吸収量のバランスをとること」になりました。表1は各国の温室効果ガス削減目標ですが、我が国は2021年4月の「気候変動サミット」で、「2030年には温室効果ガス排出量を2013年度水準から46％削減する」と宣言しています。いずれにしても、大幅な温室効果ガスを削減しなければならないのは間違いありません。CO2削減のため、業界は少し違いますが、石炭火力発電の規制、自動車の電動機化(EV)などは、その大きな流れでしょう。繊維・アパレル産業でも、規模感は異なりますが、その流れから避けることはできません。
   
   

   表1.パリ協定における各国の温室効果ガス削減目標

   国名	パリ協定で提出された自主削減目標
   アメリカ	2025年までに2005年比26%〜28%減
   カナダ	2030年までに2005年比30%減
   EU	2030年までに1990年比40%減
   ロシア	2030年までに1990年比20%〜25%減
   中国	2030年までに2005年比60%〜65%減 (GDPあたりのCO2排出量)
   韓国	2030年までに削減策を講じなかった場合から37%減
   オーストラリア	2030年までに2005年比6%〜28%減




3. 目標12「つくる責任・つかう責任」について
   　繊維・アパレル製品にかかわるものは、まず目標12「つくる責任・つかう責任」について注目して欲しいと思います。「つくる責任」はメーカーなど事業者に帰属しますが、「つかう責任」は消費者だけの責任ではなく、商品を提供する企業も、それなりにかかわる問題と思います。なお、この目標12「つくる責任・つかう責任」には、8つのターゲット(表2.参照)が付加されています。その中では、12.4や12.5などが特に注目すべきターゲットです。これを要約すれば、「製品のライフサイクル全体を通して、適正な化学物質管理や廃棄物の管理と低減を実現し、環境や健康に対する負荷を低減する」ことになります。それぞれの企業や職場で、これらのターゲットを具体的に達成する方策が今後求められることになります。
   
   

   表2.SDGs 開発目標12「つくる責任・つかう責任」のターゲット一覧

   番号	内容
   12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
   12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
   12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
   12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
   12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
   12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
   12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
   12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。




4. アパレル製品のライフサイクル
   　アパレル関係者は、アパレル業界のSDGsに取り組むにあたり、アパレル製品のライフサイクルが、生産から廃棄・リサイクルまでに及ぶことを理解しなければなりません。図3は、アパレル製品のライフサイクルです。生産と言っても、縫製工場に投入された生地がスタートではなく、原材料(繊維・糸・織編)がスタートであることを理解してください。この長い製品のライフサイクルの中で、それぞれの時点で、効果的な打ち手をとることが求められます。SDGsは、その運用と実現には手間はかかりますが、アパレルの企業イメージやブランド価値を高めるきっかけとなるでしょう。
   
   

   原材料　素材
   繊維・糸・織編(生機)など

   

   

   染色加工
   染色・仕上げ加工など

   

   

   製品生産
   企画設計・縫製・移送など

   

   

   使用・洗濯
   耐久性・修理体制・　イージーケア　など

   

   

   廃棄・リサイクル
   リサイクル・再資源化回収システム　など

   図3.アパレル製品のライフサイクル

   ≪品質と環境配慮　どちらが評価される？≫
   「品質は普通だが環境配慮のある商品」と「品質は非常に良いが環境配慮のない商品」、これからは前者が消費者に評価されることになるでしょう。
   
   
   1. 繊維・糸
      　アパレルメーカーでは、基本的にテキスタイル(生地)を扱いますが、テキスタイルを構成する繊維や糸についても環境負荷低減の視点で関心を払わねばなりません。
      　皆さんは「３Ｒ」をご存じでしょう。表3のように、3Rとは、リデュース（Reduce）、リユース（Reuse）、リサイクル（Recycle）のことです。 リデュースとは、物を大切に使いごみを減らすこと、 2つ目のリユースは、使える物は繰り返し使うこと。そして3つ目のリサイクルとは、ごみを資源として再び利用することです。
      
      

      表3.3Rについて

      3Rの種類	意味	実施のイメージ
      リデュース	物を大切に使いごみを減らす	不必要なものは買わない、マイバッグを持参する。商品の長寿命化など
      リユース	使える物は繰り返し使う	詰め替え用製品　補修しやすい衣料品、不用品を譲るなど
      リサイクル	廃棄ごみを資源として再び利用する	廃棄物を分別し再利用する

      
      
      繊維メーカーでも、環境負荷低減の視点から3Rについて色々な取り組みをされており、以下に対策例を少し紹介します。
      

      
      図4.ペットボトルの例

      (1)ペットボトルの回収リサイクル化
      　ペットボトルのペット(PET)とは、ポリエチレンテレフタレートの略で、良質なポリエステル繊維の原料になっているリサイクル材料です。ペットボトルは、容器包装の回収・資源化が法律で義務付けられており、これまでもペットボトルを原料としたリサイクルポリエステル繊維は一定量生産されていましたが、今後より一層、その生産量が拡大し使用比率が増加すると期待されています。
      
      
      (2)繊維製品のリサイクル
      　リサイクルとは、廃棄物から資源を回収し再利用し、製品に戻すことです。繊維製品やアパレル製品のリサイクルには「ケミカルリサイクル」、「マテリアルリサイクル」、「サーマルリサイクル」の3つがあります。これらを簡単に表4で説明します。
      

      表4.リサイクルの種類

      種類	説明
      a.ケミカルリサイクル	例えば、ポリエステル製品を回収し、細かく粉砕して元の原料のDMT（ジメチルテレフタレート）に戻して再びポリエステル繊維の原料として再使用する方法です。このリサイクル手法では、できるだけ均一な原料の回収が求められるため、適正な回収システムの構築が求められます。
      b.マテリアルリサイクル	繊維材料の状態でリサイクルする方法です。古着を油拭き用の布（ウエス）などに再利用するなどのイメージですが、近年、アップサイクルと呼ばれる従来の用途だけでなく、新しい発想で逆に付加価値を高めるマテリアルリサイクルの提案も始まっています。
      c.サーマルリサイクル	焼却して発電用途などに再利用するリサイクルの方法です。我が国のプラスチックのリサイクル率は、これまで約85％と世界中でも高い値でしたが、欧米からは、「日本はサーマルリサイクル比率が高すぎる、またサーマルリサイクルは本来のリサイクルではない」という指摘もあり、サーマルリサイクルは改めて考え方の整理が必要になるものと思います。

      
      (3)天然由来化学繊維
      　主に植物由来の原料を使った化学繊維素材です。カーボンニュートラルの考え方がベースです。カーボンニュートラルとは、植物は成長時の光合成の過程でCO2を吸収するため、その植物を原料にした商品を使用後に燃やして廃棄した時にCO2が発生しても、そのプラスマイナスが相殺され、ライフサイクル全体で見ると、環境に負荷はないという考え方です。
      

      表4.生分解性繊維について

      タイプ	特徴	実施例
      生分解性繊維	繊維に生分解性があることが特長で、「カーボンニュートラル」という考え方に合致した繊維素材のこと。	テラマック®(ポリ乳酸繊維/ユニチカトレーディング) エコディア®(サトウキビを原料とする植物由来エチレングリコール使用ポリエステル/東レ) バイオマスモビロン®(原料の一部に植物由来原料を使用したスパンデックス/日清紡テキスタイル)　　など

      
      (4)バイオ認証繊維
      再生繊維の中でも、原料となる木材の調達で、サステナブルな森林管理がされているところから採取された原料から作られた繊維です。
      

      表5.バイオ認証繊維について

      タイプ	特徴	実施例
      バイオ認証再生繊維	サステナブルな状態で管理された森林から伐採された木材から作られた再生繊維	テンセルモダール®、テンセルリヨセル® (レンチングファイバーズ社)　　など

   
   
   
   2. 染色・仕上げ加工
      　染料工程では、熱エネルギーによって染料が繊維に固着されます。未固着の染料は数回のソーピング*によって除去されますが、ここで水が使用されます。戦前など昔は、京都鴨川の友禅流しのように、川で水洗いしたり、処理水をそのまま川に流すなど、染料は垂れ流し状態でしたが、現在では一定の排水規制のもと、染色工場内で適正に管理された処理水として排水されています。このように、染色工程では、水を多く使用する、乾燥や湿潤を繰り返すため熱エネルギーを多く使用するという指摘もあり、特に排水処理や省エネルギー、染料や助剤管理などのさらなる対策が望まれています。最近では、低浴比染色や低浴比洗浄がすすみ、また環境にやさしいインクジェットプリント、ソーピングが不要な昇華プリントなども登場しています。
      
      ソーピング* :

      未固着の染料を除去するために、界面活性剤で洗浄すること。 これにより洗濯堅ろう度や摩擦堅ろう度が向上する。
   
   
   
   3. 商品企画・設計
      　アパレルメーカーで商品企画・設計するにあたり、材料面や製品仕様で、環境負荷低減に寄与できる対策を検討する必要があります。商品企画は、主に材料開発と製品開発の2つがあり、この2つの分野での環境負荷低減対策が必要になります。
      
      (1)材料開発
      　材料開発では、先に説明しました環境負荷低減繊維や環境負荷低減染色加工素材などの開発や採用があります。
      1. 環境負荷低減を考慮した繊維で構成された材料の開発や採用(4.1参照)
      2. 環境負荷低減を考慮した染色加工方法などによる材料の開発や採用(4.2参照)
      
      (2)製品開発・設計
      
      1. 分別しやすい素材構成
         製品のリサイクルが容易なように、製品からの分離や分別しやすい素材構成を検討することが望まれます。
         例 :

         1. 表地と裏地、そして身頃と袖なども、できるだけ同一繊維素材に統一する。
         2. 副資材もできるだけ統一する。(テープ、レース、ラベル、ボタン、ファスナーなど)
      
      
      2. 商品の長寿命化
         3Rのリデュースの観点から、製品の長寿命化を考慮することが必要であり、その場合は品質管理や縫製仕様を検討する必要があります。
         例 :

         1. 耐久性に関連する品質項目や基準を(耐光性、耐塩素性など)を考慮する。
         2. ウェストゴム交換などが容易にできる縫製仕様にする。
         3. 補修布などを商品に添付する。
      
      
      3. 商品の高機能化
         例えば、衣服の保温性など個人暖房機能を高めることで、室内や地域空間の暖房設定温度を抑えることができるという考え方です。「第30回アパレル散歩道」で保温性について記載していますが、これらの対策によって、個人の保温快適性が維持できれば、もう少しエアコン設定温度などは下げられるでしょう。
      
      
      4. 海洋汚染対策
         　図1と図2で、SDGsの目標14に「海の豊かさを守ろう」を紹介しました。近年、ペットボトルなどプラスチックごみの海洋投棄が大きな問題となっています。このまま放置すれば、やがて魚などの海洋資源よりもごみの量が上回るような心配な予測もあります。世界的にみると、洗濯などで衣料から脱落した繊維くずなども海洋汚染のひとつともいわれています。特に、フリースなど起毛素材はそのリスクはあるため、今後、繊維・アパレル業界においても、試験評価方法の確立とその運用が望まれます。

         
         図5.海の豊かさのイメージ

      ≪環境負荷低減と世界の潮流≫
      
      1. 環境負荷低減と生産と消費の関係では、もちろん製品リサイクルによる再生産は重要だが、リデュースの考え方が欧米で高まっている。
      2. これまでの大量生産→大量消費→大量廃棄ではなく、今後メーカーは必要な商品だけを生産し、消費者は大切に無駄なく長期間使い続けることが求められる。
      3. 消費者も企業もこれらを踏まえた活動をするべきという考え方が世界にあることを認識すること。
   
   
   
   4. 生産工程
      
      

      図6.マーキングの一例(婦人服)

      　縫製工程で生地を裁断する際、必ず裁断くずが発生します。縫製準備段階のマーキング(図6参照)にしたがって並べられた型紙通りに裁断するのですが、現在裁断効率は一般アパレル製品では、80％台と言われています。逆に言えば、すべての原反の10～20％が残念ながら、裁断後に産業廃棄物として処分されている現実があります。中には、サーマルリサイクル材料として活用されているものもありますが、今後これらの点の工夫が望まれています。もちろん裁断効率を意識した製品デザインができれば最高ですが、現実はそうはいかないと思います。型入れ方向を検討したり、型入れ時のパーツとパーツの間隔をつめたり、生地の広幅化などが対策例と考えます。また縫製工場においても、電気設備やボイラー設備の環境負荷低減化など、総合的な対策が望まれます。
   
   
   
   5. 販売・在庫
      　食品の環境問題でよく話題になる案件で、生鮮食品や加工食品の賞味期限済み売れ残り品の大量廃棄問題があります。アパレル製品でも、理由は異なりますが、シーズン終了後売れ残った衣料品が倉庫で不良在庫となり、結果として最終大量廃棄処分されることがあります。廃棄処分に伴う経費発生による損失はもちろん、輸送、倉庫管理、焼却廃棄など少なからず環境負荷が生じているのは間違いありません。対策として、処分品を少なくするために、当初のマーケティング政策で、販売計画の発注精度を高めることが大切と思います。
      　また、販売した商品については、商品アイテムによっては、有料修理サービス体制を構築し、顧客サービスと3Rリデュースに貢献することも考えられます。
      
      
      ≪製品のライフサイクルと環境負荷低減≫
      
      1. アパレル製品のライフサイクルは長いことを認識すること。
      2. 環境負荷低減は、効果を高めるために、ライフサイクル全体の取り組みとして考えること。
      3. 社員個人の取り組みでなく、会社経営の立場から取り組むことが望ましい。
      4. 環境負荷負荷低減は、アパレル製品のこれからのブランド価値向上に大いに寄与する。

(次回のアパレル散歩道)

次回から、ものつくり原点回帰シリーズとして、繊維、糸、織物、ニット、染色仕上げ加工、縫製、品質基準・試験、クリーニングなどをアパレルの立場から順に取り上げます。次回は、まず「繊維」から始めます。