思いつきラボ

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No. 36 「津波避難誘導標識を覚えておきましょう…」

2015/03/15

繊維業界は歴史が長く、また、川上から川下までサプライチェーンが長いため、立場が異なるだけで言葉づかいや慣習が異なります。 「思いつきラボ」では、繊維に関するちょっとした疑問や面白話などをご紹介します 。

※2015年3月15日時点の内容です。

2015年3月11日で東日本大震災から4年の月日が経ちました。いまだに復旧復興が順調に進んでいるとは言い難い状況にあります。マグニチュード 9.0  最大震度 7 の大地震に加え大津波も重なって、現時点でも死者・行方不明者18,000 人を超える災害となっています。
さらに原発事故が復旧復興の妨げになっていて、廃炉に40年の時間を要するとなっては避難解除の予定すら組めません。これほどの規模の災害もありませんが、これほど復旧に時間が掛かる災害もほかには見当たりません。

地震のエネルギーを表す“マグニチュード”とその歴史

マグニチュード 9.0 という数字は地震のエネルギーの大きさを表わすものですが、1900 年以降では地球全体でも4回しか起こっていませんでした。

1952 年(昭和27年) M 9.0  カムチャッカ沖
1960 年(昭和35年) M 9.5  チリ
1964 年(昭和39年) M 9.2  アメリカ アラスカ
2004 年(平成16年) M 9.1  インドネシア スマトラ沖

そして東日本大震災で M 9.0 が5回目の記録となってしまいました。

マグチュードの計算式はいくつかあるので発表と異なることもありますが、上記の数字は米国地質調査所(USGS)の数字です。考え方によっては100年のうちには3~ 4 回は発生してもおかしくない数字といえるかもしれません。マグニチュードが 1 違うとその規模は 31.6 倍になります。 2 違うと 31.6 × 31.6 = 998.56 ほぼ 1,000 倍となります。マグニチュード 7.0 でもかなりの規模ですが、その 1,000 倍の規模がマグニチュード 9.0 ということになります。
ちなみに 1995 年(平成 7年)の阪神淡路大震災がマグニチュード 7.3 でした。震源地の深さや距離にもよるので一概(いちがい)には比較できませんが、規模の大きさはイメージできると思います。

震度についても説明しておきますと、現在の震度階級は観測点における揺れの強さの度合いを表わすものになっています。震度階級は 10 段階に分けられていて計測した震度から分類されています。

という区分になっています。東日本大震災で震度 7 を記録した宮城県 栗原市の計測震度は 6.67 で、震度 7 の発表になっています。これまで震度 7 を記録したのは 3例のみで、1995年(平成 7年)1月 17 日の阪神淡路大震災で淡路島北部と 2004年(平成 16年)10 月 23 日の新潟中越地震で新潟県川口町となっています。
1923 年(大正 12年)9月 1日の関東大震災が震度 6 となっていて、東日本大震災は関東大震災より大きな地震という印象を持たれてしまうことがあるのですが、当時は震度 6 までの震度階級にしていたためで単純な比較はできないものになっています。震度 7 までになったのが 1948 年(昭和 23年)で、さらに現在の震度 5 と震度 6 に弱 強 と区分されたのは 1996 年(平成 8年)のことになります。震度階級にも変遷があるのです。

大津波をJIS規格で “システム化”

東日本大震災の大津波は、地震の規模と同様に予想もできないものでした。津波からの避難に対する考え方を根本から見直す必要が生じたことで、“津波避難誘導”に関する検討会が行われ、そのまま JIS 原案作成委員会と受け継がれ、昨年 2014 年 9 月 22 日に「JIS Z 9097 津波避難誘導標識システム」が発行されました。
JIS 規格に“システム”を対象にしたものがあることが珍しいのかもしれませんが、災害はどこで遭遇するのかも分りませんので、国際標準化のためには“システム”の規格も必要なことなのです。制定されたことはこの思いつきラボ (2014年9月30日号)でも紹介しましたが、“津波避難誘導標識”がどんなものであるのかもアナウンスしておかないといざという時に役立ちません。

ということで、今回は「津波避難誘導標識システム」の内容と使われる標識を紹介しておきますので、覚えておいていただきたいと思います。JIS規格の中に「津波避難誘導標識の目的と提供方法」という項目があります。

津波避難誘導標識の目的と提供方法
津波が発生したときに影響を受ける地域(浸水域及び津波災害警戒区域)の人々に警告し,速やかに避難誘導するために津波避難誘導標識システムが必要である。津波避難誘導標識システムは,津波注意標識,津波避難情報標識,津波避難誘導標識,津波避難場所標識及び津波避難ビル標識をシームレスデザインの考え方に基づき,途切れることなく提供しなければならない。

とあります。
標識が文字だけ見ていると似たような表示になりますが、この 5種類の標識を使って誘導システムを作成しなさいということになっています。言葉では判りにくいのでサンプル画像を掲載しておきますので、言葉と標識を結び付けておいてください。

規格だけできても知ってもらうことができないと何の役にも立ちませんので、この機会に災害時にどう行動するかを考えてみてほしいと思います。
まず自分の身を守ることができないと、家族や地域を守ることはできません。災害は地震や津波だけではありませんので、災害別の対策も必要なことなのです。
自然の力を抑えることはできませんが、減災は準備をしていれば可能なことと考えてください。防災についてなかなか考えることもありませんので、こんな記念の日だけでも思いを巡らせてみてください。

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一般財団法人ニッセンケン品質評価センター
防災・安全評価グループ グループ長
竹中 直(チョク)
E-mail: bosai_anzen@nissenken.or.jp

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